トクバイにて2024年「おせち料理」の調査を実施、買う・作る「ハイブリッド調達型」が6割以上

2023.12.19

くふうカンパニーグループにおいて、チラシ・買い物情報サービス「トクバイ」を運営するロコガイドは、「トクバイ」ユーザー2,213名を対象に、「おせち料理」に関する調査を実施した。

調査の結果、2024年のおせちは、「買う・作る」両方を組み合わせる「ハイブリッド調達型」が主流であることがわかりた。買うものにおいては約半数が「一品ごとに買う」と回答し、主に「スーパーマーケット」で準備していることがわかった。

一方、作るものは「筑前煮(煮しめ)」が最も多く、「なます」「黒豆」が続くる。生活者は手間などを考慮し「買う・作る」を上手く組み合わせながら、お正月気分を味わえるおせち料理をバランスよく楽しみたいと考えていることが、2024年のおせち事情としてうかがえる。

■「おせち料理」に関するアンケート調査サマリ

① 2人に1人以上が「毎年おせちを食べる習慣がある」。食べる理由は「毎年恒例だから」70.7%、「お正月気分が味わえるから」59.5%、「縁起物として一年のはじまりに食べておきたいから」49.8%

② おせちの準備は、「買う・作る」両方の「ハイブリッド調達型」が6割以上、理由は「毎年恒例だから」、「全て作るのは手間がかかるから」、「作りたい料理と買いたい料理があるから」

③ 「ハイブリッド調達型」の半数以上が「おせち料理を一品ごとに買う」、買う場所は約8割が「スーパーマーケット」、作るものは「筑前煮(煮しめ)」「なます」「黒豆」

④ おせち料理にかける金額は「10,000円未満」が半数以上

■2人に1人以上が「毎年おせちを食べる習慣がある」。食べる理由は「毎年恒例だから」70.7%、「お正月気分が味わえるから」59.5%、「縁起物として一年のはじまりに食べておきたいから」49.8%

おせちを食べる習慣の有無についてたずねたところ、半数以上が「毎年おせちを食べる習慣がある」と回答した。理由として、「毎年恒例だから」70.7%、「お正月気分が味わえるから」59.5%、「縁起物として一年のはじまりに食べておきたいから」49.8%となり、お正月の定番・毎年の恒例としておせちが楽しまれていることがうかがえた。

■おせちの準備は、「買う・作る」両方の「ハイブリッド調達型」が6割以上、理由は「毎年恒例だから」、「全て作るのは手間がかかるから」、「作りたい料理と買いたい料理があるから」

来年(2024年)おせちを食べる予定の人に調達方法をたずねたところ、「買う・作る」両方を活用する「ハイブリッド調達型」が6割以上にのぼりた。具体的な理由としては「毎年恒例だから」61.1%、「自分で全て作るのは手間がかかるから」38.9%、「作りたい料理と買いたい料理があるから」38.3%との声があがりた。家族の好みや生活スタイルに合わせて調達方法が多様化していることがうかがえる。

■「ハイブリッド調達型」の半数以上が「おせち料理を一品ごとに買う」、買う場所は約8割が「スーパーマーケット」、作るものは「筑前煮(煮しめ)」「なます」「黒豆」

「ハイブリッド調達型(買う・作る両方)」の人に購入方法について聞いたところ、半数以上が「おせち料理を1品ごとに買う」と回答し、購入場所については「スーパーマーケット」が約8割だった。作るものは、「筑前煮(煮しめ)」70.7.%が最も多く、「なます」43.1%、「黒豆」30.0%が続くる。おせち料理ごとに手間や利便性を考慮し、調達方法を選択していることがうかがえる。

■おせち料理にかける金額は「10,000円未満」が半数以上

「ハイブリッド調達型(買う・作る両方)」の人におせち料理にかける金額をたずねたところ、「5,000~10,000円未満」の価格帯が35.0%で最多となった。「5,000円未満」22.8%と合わせると「10,000円未満」が半数以上を占めた。

【調査概要】

調査テーマ:「年末年始の過ごし方」に関するアンケート調査
調査エリア:全国
調査対象者:「トクバイ」ユーザー2,213名
調査期間:2023年12月8日(金)〜2023年12月12日(火)
調査方法:インターネットによる調査

■「トクバイニュース」による、2024年のおせち事情
「トクバイニュース」では、おせち料理の由来やレシピ、アンケートの調査結果からみる2024年のおせちの動向などを紹介している。

■チラシ・買い物情報サービス「トクバイ」とは
2013年にスタートした、食品スーパーマーケットをはじめ様々な業態の小売店のチラシ・買い物情報を掲載しているWebサービス・アプリ。パソコン・スマートフォンから無料で情報の閲覧が可能。掲載店舗数は73,000店以上、30〜50代の女性を中心に月間1,600万人以上に利用されている。 (*=2023年1月時点)

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