ヤプリ

「お客さまにもっと便利でワクワクするショッピング体験を提供したい」

「お客さまにとって身近な存在となり、長期的な関係を築きたい」

本記事では、リテール関係者が抱えるこのような望みを叶える方法の一つとして、スマートフォンアプリのメリットとお勧めの機能・活用事例を紹介します。

まず重要なのは、アプリでファンとつながること

NTTドコモ モバイル社会研究所の調査(PDF)によれば、2020年、国内のスマートフォン比率（※）は約9割になり、70代においても約7割とシニア層も含めたほとんどの生活者にスマホが浸透しました。

気になった商品のレビューを検索するときも、店頭で決済するときも、購入した後にSNSに投稿するときも、“消費”がかかわる全ての行動に、スマホが欠かせない存在となっています。

このように生活のインフラとなったスマホを最大限に活用すべく、販促・マーケティングを目的とした自社アプリを導入する企業が増えています。Webサイトでお客さまをただ待つのではなく、企業が自らお客さまとより良い関係を築くための動きが強まっているのです。

ブラウザで閲覧するのとは異なり、アプリはお客さまが自分のスマホにダウンロードして使用します。ひと手間かけて能動的なアクションを取ってくれるアプリユーザーは、それだけ対象のブランドが好きな「ファン」だと言えます。これが、企業にとってアプリは「ファンとつながる手段」と言われる理由です。

※モバイル端末所有者のうち

アプリの主な3つのメリットとは

次に、企業が自社アプリを持つ3つのメリットを見てみましょう。

①スマホ上に常に自社アイコンを置いてもらうことができる

前述の通り、アプリは自分のスマホにダウンロードして使用します。お客さまにとって一番身近な存在であるスマホのホーム画面に自社ブランドのアイコンが設置されることから、他社との「比較」を避け、第一想起につながると言われています。

②プッシュ通知でリアルタイムに情報を届けることができる

プッシュ通知はメールマガジンと比べても、開封率が高い傾向にあります。コロナ禍で、店舗の営業時間変更や、混雑状況、来店時のお願い事項など、今すぐにお客さまへお知らせしたい情報が増えたという方も多いのではないでしょうか。

③オンラインとオフラインのハブになりデータの取得・活用ができる

デジタル活用が進み、そこで取得できるデータは企業にとってこれからますます貴重な財産となっていきます。アプリは、ECサイトなどのオンラインの行動データはもちろん、店舗を訪れるお客さまのデータも取得することがもできます。

これらは同時に、アプリを利用するお客さま側にとってのメリットにもなります。

ホーム画面から、ワンクリックでアプリを立ち上げ、サクサク操作をしてストレスなく目的の商品情報へたどり着くことができる利便性。

また、プッシュ通知があれば、よく行くお店のお得な情報やキャンペーンを逃す心配はありません。アプリを立ち上げなくても、確実に最新の情報を得ることができるからです。

そして、データを基にパーソナライズ化された情報を受け取ることができます。毎回ログインする手間が省けたり、アプリ自体も自分にあったコンテンツが出ると新たな出会いにつながるかもしれません。

お客さまと良い関係を築くためには、企業にとってのメリットだけではなく、お客さまにとってのメリットも含めて考えることが重要です。

それでは、具体的にアプリではどのようなことが実現できるのでしょうか。次項より、小売企業にお勧めのアプリの機能をご紹介します。

小売企業にお勧めの機能1「プッシュ通知」

プッシュ通知はスマホアプリの人気機能

プッシュ通知はアプリを立ち上げていないときにでも「お声がけ」ができるという点で、とても優秀な機能です。事実、メルマガの平均開封率が11%に対し、プッシュ通知の平均開封率は24%という結果が出ています（ヤプリ調べ）。

メルマガ施策は多くの企業が行っているため、ライバルが多く、どうしても埋もれてしまいます。そのため、メルマガの効果が下がっていると感じている方には特に、プッシュ通知の活用がお勧めです。

また、これまで住所やメールアドレスなどの個人情報を取得するハードルが高かった、スーパーマーケットやドラックストアなどの生活用品店や飲食業界にとっても、お客さまとコミュニケーションを取るための有効な手段となります。

プッシュ通知の活用事例

一言でプッシュ通知と言っても、配信の方法はさまざまですし、そもそもプッシュ通知を許可してもらう必要があることを忘れてはいけません。ここでは、「セグメントプッシュ」と呼ばれる機能を活用した事例をご紹介します。

プッシュ通知は許可した端末への一斉配信を行うこともできますが、性別や誕生日、エリアなどの属性を元に配信対象を限定して送付することで、メッセージを個々に最適化できます。

ゴルフ用品の大型専門店を展開する「有賀園ゴルフ」では、店舗によってセール品やお得情報が異なるため、このセグメント機能を活用しています。顧客は最初にアプリを起動する時に、よく行く店舗をお気に入り登録することができます。ここで入力されたデータを基に、その店舗の情報に限ってプッシュ通知を配信しているのです。

「あなたにとって必要でお得な情報が届く」ことをしっかり伝えることにより、お気に入り登録や、プッシュ通知の許可率を高めることもできますし、販促効果も高くなります。

小売企業にお勧めの機能2「ポイントカード・スタンプカード」

紙のカードをアプリ化して利便性を向上

小売店にとっておなじみのポイントカードやスタンプカードは、アプリでもよく使われる機能です。再来店へつなげる販促手法として、その仕組み自体は改めて説明する必要はないと思いますので、ここでは紙のカードをアプリ内の機能に置き換えるメリットをご紹介します。

紙のカードは実物をその場で渡しやすいメリットがある半面、財布の中に入れてもらえずに捨てられてしまうリスクがあります。財布の中にさまざまな店舗のカードが増えていくのを嫌うお客さまも多いですし、キャッシュレスが普及し財布を持ち歩かなくても良い環境が整いつつある中で、紙のカードを受け取ってもらうハードルはどんどん高くなっています。

アプリでカードを表示できるようにすることで、物理的な制約がなくなります。スマホさえ持っていれば「カードを家に忘れた」という事態も起きません。せっかく獲得したポイントやクーポンがアプリの中にあるのであれば、お客さまのスマホの中に「アプリが居続ける理由」ができるため、プッシュ通知を通じたコミュニケーションのルートを確保し続けることができます。

そして、紙のカードをアプリ化することは電子化以上の価値もあります。次に、スタンプカードを活用した事例をご紹介します。

スタンプカードの活用事例

おもちゃ・雑貨のECサイト「タカラトミーモール」は、スタンプカード機能を活用して、アプリを起動するとスタンプを貯めることができるようにしました。スタンプをコンプリートすると、クーポンを手に入れられるという仕組みです。

この企画は大変好評で、アプリをダウンロードしたお客さまの約30％が参加し、リリースから45日間で30個全てのスタンプを押印しコンプリートしたお客さまが10％もいたそうです。

これはECアプリの事例ですが、毎日通うようなスーパーマーケットや、日々コーディネートが更新されたり、頻繁にセール情報が更新されたりするアパレルなどでも参考になると思います。これらの業種では、明確な目的がなくてもアプリを立ち上げてもらいたいもの。ログインするとスタンプがもらえる仕組みは、アプリのアクティブ率を上げる施策として活用できます。

その他にも、「来店（チェックイン）したら」「ECでお買物を完了させたら」など、アプリ上で「何かをしたら」スタンプを押印する仕組みをうまく活用することで、アプリマーケティングの打ち手が広がります。

小売企業にお勧めの機能3「クーポン」

店舗ごとのクーポン配布は集客の強い味方

クーポンもよく使われている機能です。特にアプリ限定にすることで、アプリダウンロードの促進につながりますし、その後再訪を促すこともできるため、アプリの集客効果を最大限に高めることができます。

小売店の集客方法としてよく使われる折込チラシは、地域ごとに店舗ごとのチラシを配布できることがメリットですが、新聞を購読する人も減り、チラシに代わる手段を模索した結果、アプリを選ばれるケースもあります。

先ほどの有賀園ゴルフさまの事例のように、アプリでも店舗ごとにクーポンを配信することが可能です。そして、そのクーポンがどのくらい使われているのか、どういった内容だと集客に一番寄与するのか、などをデータを基に検証することもできます。

クーポン機能の事例紹介

北関東甲信越地域を中心に40店舗運営（2019年11月現在）の大型靴専門店を運営する「シューマート」では、チラシによる集客に限界を感じて、アプリを導入しました。アプリのダウンロードをきっかけに従業員とお客さまのコミュニケーションが増えたそうです。会話の中から、「マイ店舗」に登録していただくケースも増え、店舗限定のクーポン配信が可能になりました。

自身の店舗を登録いただくお客さまが増えると、従業員としてもクーポン企画を実施するやりがいが高まります。店舗従業員自らクーポン企画を考えたり、アプリの機能に対してさまざまなリクエストが上がったり、売上げ以外にも、店舗間の競争を促し、非常に良いシナジー効果が出ているそうです。

まとめ

アプリの魅力はご理解いただけたでしょうか？

本記事では、アプリのメリットや代表的な機能を一部ご紹介しましたが、他にもさまざまな使い方が考えられます。

自社アプリがあるかないかで、販促施策の幅が大きく異なります。企業の課題や目的、顧客のニーズ次第で、活用方法の選択肢はさまざまです。

しかし、「アプリ開発」と聞くと、ハードルが高いと思われる方もいらっしゃるかもしれません。アプリを導入したいと思っても、「社内にエンジニアがいない」「システムに関する知見や人材が少ない」「予算が足りない」などの理由で、アプリ開発のプロジェクトにチャレンジできていない企業はまだたくさんいます。

そのような企業に、選択肢の一つとして検討いただきたいのが、最近注目が集まるノーコード（プログラミング不要）サービスでの、アプリ開発です。

本記事でアプリの魅力は理解したけど、アプリ開発費用は具体的にどのくらいかかるのか、ノーコードでアプリ開発をする場合のメリット・デメリットは何か、などを知りたいという方には、ヤプリの「アプリ導入にかかる本当の費用」という資料がお勧めです。　

本記事を通じて、小売企業の皆さまの販促の選択肢として、新たなアイデアが提供できたのであれば幸いです。