国内最大級買い物情報サービス「トクバイサービス概要」

2020.08.05

更新：2021.04.06

女性・子育て世代のユーザー多数の国内最大級のチラシメディア【トクバイ】の小売販促ご担当者向けのサービスご紹介資料です。

■サービス紹介

国内最大級！月間UU数1,000万人以上のチラシ・買い物情報メディア「トクバイ」
・食品スーパーをはじめ様々な小売店のチラシ・買い物情報を掲載している
Webサービス・アプリ
・現在期間限定で「成果型スポットプラン」を提供中

★多数のメディアに掲載★
コロナ下の「3密」対策として、今現在の混雑状況が一目でわかる
「混雑ランプ」サービスの無料提供を開始

■サービスの特徴

・掲載店舗数国内NO.1！（※）全国50,000店以上が導入！
※ 2020年1月時点自社調査より
・月間アクティブユーザー数は1,000万人以上（3年成長率370%）
・2年連続Google Play表彰アプリ

■トクバイ利用ユーザーの特徴

・30〜50代の働く女性・主婦がメインユーザー
・子育て世代のファミリー層が多い
・日常的な情報ツールとしてトクバイを活用
・買い物に行く前に能動的に情報を閲覧し、行くお店を決定

■このような方におすすめ

以下の業種・業態の販促・企画・マーケティングご担当者様におすすめです！
スーパー / ドラッグストア / ホームセンター / 量販店 / 専門店 / 地域のお店

お役立ち資料データダウンロード

2022.01.24
- 事例・データ
「ZOZOBASE」で再生可能エネルギー由来の電力を100％導入。電力消費量の6割以上が再生可能エネルギーに

株式会社ZOZOは、2022年1月より物流拠点「ZOZOBASE習志野1」と「ZOZOBASEつくば1」の2拠点において、実質的にCO2排出量がゼロとなる再生可能エネルギー由来の電力を100％導入する。これにより、拠点の電力消費量のうち6割以上（※1）が再生可能エネルギーとなる。 ZOZOグループでは2021年4月より、サステナビリティステートメント「ファッションでつなぐ、サステナブルな未来へ。」と「4つの重点取り組み」（※2）を掲げ、環境や社会に配慮した新しいファッションの世界の実現を目指している。今回「ZOZOBASE習志野1」と「ZOZOBASEつくば1」に導入する電力は、トラッキング…
- 再生エネルギー
2022.01.23
- 事例・データ
卸販売では6割がECを利用、そのうち半数が「売上増加」を実感

卸・仕入れサイト「スーパーデリバリー」を運営する株式会社ラクーンコマースは、食品や衣服、日用品などの物販系中小メーカー勤務者を対象に、コロナ下におけるEC活用・DX推進に関する実態調査を実施。卸販売では6割がECを利用、そのうち半数が「売上増加」を実感というデータが出たという。 ■主な調査結果(1) 卸販売でのEC利用は約6割物販系卸販売でのEC利用率は57％で、そのうち利用拡大意向があるのは32％という結果に。特に拡大意向が高い業界は「日用品・生活雑貨」。 (2) EC活用の強化は予定を含めると7割超44％がコロナ下でEC活用を強化したと回答。強化予定も含めると7割を超え、新型コロナウイ…
- EC
2022.01.21
- 事例・データ
デリバリーサービス「Wolt（ウォルト）」は、北海道函館市に配達専用スーパー「Wolt Market函館本町店」を開設

デリバリーサービス「Wolt（ウォルト）」を展開するWolt Japan株式会社の関連会社、Wolt Market Japan株式会社（本社：東京都渋谷区）は、北海道函館市に配達専用スーパー「Wolt Market函館本町店」を開設する。食料品や日用品など約2000品目の商品を注文から約30分程度で届る即時配達サービスを2022年1月27日よりスタート。また札幌市に市内３店舗目となる「Wolt Market札幌麻生店」を同日オープンする。 2021年12月札幌市内の２拠点からスタートした「Wolt Market」は、地元の卸業者が厳選した野菜や果物、肉に加え、地域の購買トレンドを反映した商品…
- フードデリバリー
2022.01.21
- 事例・データ
サミットで、環境問題を楽しく学べる「リーフレット＆おさらいドリル」第3弾配布

サミット株式会社は、掲げている「GO GREEN」チャレンジ宣言に基づく取組みの一環として、子供たちに環境問題を楽しく学んでもらおうと、店内にてオリジナルのおさらいドリル付リーフレットを配布。リーフレット（表） 6月の「環境月間」、10月30日の「食品ロス削減の日」に続き、第3弾となる今回は、1月19日からの「今がおいしい寒の魚」セールに合わせ、海のプラスチックごみ問題や「寒の魚」の豆知識をテーマにした。2022年1月24日までの期間、店内にて配布する。 ※「GO GREEN」チャレンジ宣言についてはこちらhttps://www.summitstore.co.jp/go_green.pdf …
- 環境
2022.01.18
- 事例・データ
ANA Xらが、地場産品を販売する直営店舗「TOCHI-DOCHI」をオープン

ANA X株式会社とANAあきんど株式会社、Peach Aviation株式会社は、2022年1月16日から、成城学園前の成城石井本店横の併設スペースにて、地場産品を販売する実店舗を開店した。（イメージ） ANA Xでは、新型コロナウイルス感染症の影響がもたらす人々の行動変容により、航空需要の変化が予想されることから、航空や旅行といった「非日常」に加えて、「日常生活」において、当グループが蓄積してきた顧客データとデジタルタッチポイントを活用したプラットフォーム・ビジネスの提供や開発を推進している。一方、ANAあきんどは、ANAグループの中でも利用者とのリアルの接点を持つ会社とし…

お役立ち資料データ

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無駄なアナログ業務をなくして販促活動の生産性を上げる方法とは？

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販促業務におけるDX推進の現状と課題とは？

提供 : 株式会社SPinno ビジネスにおける競争優位を築くため、AIやIoTなど最新のデジタル技術を活用してビジネスモデルや組織を変革する、DX (デジタルトランスフォーメーション)への対応は業界業種問わず必要不可欠のもになってきている。本資料では、改めて、DXとは何か？DXの取り組み状況などをデータを元に解説し、特に販促業務におけるDXにフォーカスしていかにDXを推進していくかについて解説をしていく。・DXの概要や現状を基礎から知りたい・DX推進のポイントが知りたい・販促活動のDXに興味がある上記のような悩みをお持ちの方は、是非参考にしていただきたい。
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日本新聞協会発行の新聞の発行部数に関する最新データと、 1万人以上を対象にした、折込チラシ実態調査の2つで構成されているのが本資料です。実態調査については、年代別、業態別について簡潔に傾向をまとめています。 ▼本資料でわかること▼ 最新のデータによる新聞購読の現状独自調査による世代別・業態別の折込チラシの活用傾向昨今の新聞折込チラシの削減計画の参考などにお役立てください。

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